2021.2.21
スマートハウス

家庭用蓄電池とは？メリット・デメリット補助金や価格などについて解説！

太陽光発電や蓄電池をご検討されている方に、蓄電のシステムや蓄電池の特徴、メーカーの種類やポイントについて情報を提供します。

蓄電池とは？

私たちの身の回りで使用している機器にも実は蓄電池が入っています。例えば、携帯電話・ノートパソコンなどです。それをもっと大型にした家庭用蓄電システムは、大型家電をも動かせるほどの電気をバッテリーに貯めておき、好きな時に使うことができます。

また、最近ではEV（電気自動車）なども電気を蓄えることができますので、一種の蓄電池となります。

2016年に起きた熊本の大地震や2018年に起きた北海道胆振東部地震、翌年に千葉県房総半島に上陸した台風では広いエリアで長期間の停電が生じました。このときも、蓄電池は非常用電源として多くの方が取り入れています。

家庭用蓄電池とは、充電して電気を貯めておくことができ、必要な時に電気機器に電気を供給することができる一般住宅で使用可能な二次電池・バッテリーのことを言います。

蓄電池はその名のとおり、電気を蓄える機器です。災害などで電気が止まった時に役立つこの機器は『安心を備える』という意味で、医療機関、オフィス、工場等をはじめ一般のご家庭でも設置が進んでいます。また、電気代の削減を目的に設置されるケースも増えています。

蓄電池のメリット・デメリット

大容量の蓄電池を導入すれば、停電時でも10時間以上使用することができるタイプの蓄電池もあり、震災などでは、非常用電源として使うこともできます。他にも電気料金が安い夜間に充電、電気料金が高めな日中に蓄電池を使うなどすれば、電気料金の節約もできるというメリットもあります。

導入するには1kwhあたり数十万円するなど高価なイメージもありますが、国や自治体からの補助金制度や、リース、レンタル、小型の蓄電池なども発売され、昔に比べると導入しやすくなっています。

この家庭用蓄電池、未だにあまり聞きなれない方も多いですが、最近では電気自動車(EV)や太陽光発電などと連携してエネルギーマネジメントができるため需要が高まり、2013年度の国内市場規模は約300億円と大きく伸びています。

　一方デメリットとしては、「初期投資費用が高い」ということがあります。家庭用・産業用蓄電池として普及しはじめているのは、リチウムイオン電池です。リサイクル回数が35,000回で長寿命なのがメリットですが、まだ高価なのがデメリットです。

ただ、住宅用蓄電池に関しては国・地方自治体から補助金が多く出ており、産業用蓄電池に関しても国から補助金が多く出ています。避難所に指定されている場合はかなり多くの補助金が出るケースもあります。

　また、蓄電池は何度も充電と放電を繰り返すうちに、徐々に劣化します。劣化すると、充電量、放電量が減少するので、10年後の容量が減少することがあります。その他にも、蓄電池は屋内用と屋外用のタイプがありますが、充分な設置場所の確保が必要になります。

　様々な角度から家庭用蓄電池をご検討いただき、ご家族の暮らしと将来の生活を考えた上での導入を試みましょう。

蓄電池のシステムと機器の種類に関して

　家庭用蓄電池のシステムと仕組みについて、上記の項目でも触れてきましたが、蓄電池とはその名の通り、電気を蓄え、必要なときに放出（使用）できるものを指し、一回限りではなく充電して何回でも使用できる電池のことです。みなさんがよく使われる一般的な単三電池などは一次電池といい、放電のみの使いきりです。対して、蓄電池は二次電池と呼ばれます。ですので、平常時は電気の無駄遣いを省き、夜間などに蓄えた電気を効率良く放出することで電気代の節約やエコにつながります。また停電時などの非常時には、蓄えた電気を使用できるので、電気が復旧するまでの間の電気を賄うことができます。

　家庭用蓄電池には大きく４つの種類が現在はあります。

単機能型蓄電池

現在の太陽光発電システムを使用したまま導入可能

ハイブリッド型蓄電池

太陽光発電用と蓄電池用、両方のパワコンが一体になった太陽光パワコン

太陽光発電を導入していない方も使用可能

トライブリッド型蓄電池

太陽光発電用と蓄電用、さらにEV（電気自動車）用のパワコンを一体にしたトライブリットパワコンを採用

これから太陽光をつける方はEVにも使用できてお得（お値段がやや高い）

スタンドアローン型蓄電池(ポータブル)

主にコンセントから電気をためるタイプで、いわゆるポータブル蓄電池

コンパクト、低価格、工事不要、移動可能（ただ容量が小さく太陽光発電と連携は不可）

蓄電池に関する補助金や価格に関して

蓄電池の購入時に、お住まいの地域によって補助金が貰えることをご存知でしょうか？？購入代金は高額になる場合もありますので、少しでも補助金がでるのであれば導入を検討される方も多いのでは。この補助金は各自治体によって金額や申請期間など異なりますが、大体は4月～6月に補助金の内容が公開・募集されはじめ、先着順で締め切られます。これから蓄電池を購入される方はもちろん、購入後の申請待ちの方も、この機に補助金について勉強してみましょう。

2020年では、受け取ることが可能な家庭用蓄電池の補助金が2つありました。